Fテニススクールと仮名にしておく。受講チケット料金の返戻請求を出して数日後、スクールのスタッフから連絡が来た。書留で送付したのは経営者であるＦ校長にだったけれど－そしてそもそもそのＦ校長がレッスンにno showだったのだが。
また出てこない、と思った。
「残った分だけのチケット代金は返します」
それに対して私が再度抗議したら、
「それでは全額」
と。
Ｆ校長はサイトなどによると、何と２０以上ものテニススクールを運営受託している、立派な実業家らしい。一方私は経営者を指導している。校長の仕事をサービス産業会社の経営者としてみると、助言して上げたいことがたくさん見えた事件だった。
チケット制の消費活動について問題を提起できる、公的利益にかなう事案だと思い、紹介した。テニススクールよ、お前もか。
（この項 終わり）
